設計方針

μT-Kernel 2.0は、μT-Kernel 1.0 (μT-Kernel 1.00および1.01)の設計方針を踏襲し、小規模組み込みシステム向けの最適化・適応化を行ないやすい設計にするという方針の下に仕様が策定されている。なおかつ、T-Kernel 2.0との互換性も考慮に入れ、さらなるデバイスドライバやミドルウェアの流通性や移植性の向上を狙っている。

最適化・適応化の行ないやすさに関しては、小規模なシステムでは使われない機能やシステム全体のオーバーヘッドになってしまう機能を省いたり、資源を有効に使うための機能を追加したりしている。また、T-Kernel 2.0とは異なり、ソースコードの単一性を保持せず、ターゲットシステムに合わせたμT-Kernelを開発することを可能にしている。

流通性・移植性に関しては、T-Kernel 2.0と同様に強い標準化をすることで異なるμT-Kernel 2.0間での移植性を確保し、また、インタフェースをT-Kernel 2.0と統一することでT-Kernel 2.0との高い互換性を維持している。具体的には、μT-Kernel 2.0とT-Kernel 2.0の両方に存在する機能は同一のインタフェースで定義されており、また、μT-Kernel 2.0における型の定義はT-Kernel 2.0と共通になっている。そのため、μT-Kernel 2.0とT-Kernel 2.0の両方に存在する機能だけを使い、移植ガイドラインに沿ってプログラムを記述していれば、そのプログラムは再コンパイルのみで移植することができる。μT-Kernel 2.0にのみ存在する機能はT-Kernel 2.0から見ると機能拡張になるが、T-Kernel 2.0の形式に従った自然な拡張になっているため、その機能を使ったプログラムをT-Kernel 2.0へ移植する際にも修正の必要はほとんど無いようになっている。

また、仕様にデバイスドライバ管理機能が含まれているのも流通性・移植性のためである。これにより、デバイスドライバをT-Kernelと共通の形式で記述・利用できるようになり、デバイスドライバやアプリケーションの流通性・移植性が向上する。